平成27年5月18日

一般社団法人　日本糖尿病学会
理事長　門脇 孝 
一般社団法人　日本老年医学会
理事長　大内 尉義 

 現在、我が国では社会の超高齢化に伴い、高齢糖尿病患者の診療機会が著しく増加している。高齢者糖尿病では、認知機能低下、ADL低下、フレイルなどの老年症候群を合併することが少なくない。また、治療においては高血糖の適切な是正と共に低血糖の回避が求められている。
 日本老年医学会は、J-EDIT研究などのエビデンスを基に、高齢者を認知機能、ADL、合併疾患の有無などにより分類し、それぞれのカテゴリーに見合った血糖管理目標の設定を提唱してきた。
 海外では、2012年のアメリカ老年医学会(AGS)-アメリカ糖尿病学会(ADA)の高齢者糖尿病治療のコンセンサスレポートや2013年の国際糖尿病連合(IDF)のレポートにも同様の考え方が示されている。
 日本糖尿病学会では、2013年に血糖管理目標を患者の年齢や罹病期間、合併症、低血糖のリスクなど患者の状態によって個別に設定すること、合併症抑制の中心目標はHbA1c<7％とするものの、高齢者では患者の状態に応じてHbA1c<8％ともしうる血糖管理目標の設定を提唱してきた。
 しかし、高齢者について、老年症候群を詳細に評価し、個別に目標を設定する具体的基準については、明示されていない。高齢者は心身の機能に多様性が大きいことから、その状態に応じてそれぞれ最適の血糖管理目標の策定が求められている。
 このような状況をふまえ、日本糖尿病学会と日本老年医学会は、我が国における高齢者糖尿病の治療の質の向上のために、合同委員会を設置し、高齢糖尿病患者の適切な評価に基づく、よりきめの細かい個別の管理目標を設定、当面1年以内を目処に、両学会合同で「高齢者糖尿病の診療ガイドライン」を作成することをはじめ、継続的な連携を進めることで合意した。